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繁忙期を勝ち切るための「個社別 賃貸仲介営業研修」のご案内


カテゴリ:
コンサルティングコラム

 
いつもメルマガをご覧いただきありがとうございます。
賃貸支援部 木下達也です。

本日は繁忙期に備えた「賃貸仲介営業社員の育成」をテーマにコラムをお送りさせていただきます。

 

賃貸仲介営業が押さえるべき優良指標

 
本年も残すところあと僅か。
そろそろ賃貸仲介における繁忙期準備を進める会社様も増えてくる頃ではないでしょうか。

今年の繁忙期も新型コロナウィルスの影響次第ではありますが、
海外人材の流入や、国内法人の動きも活発になってきている流れからすると、
ここ数年と比較すると多少追い風が吹いているような状況が予測されます。

だからこそ、この繁忙期により多くの売上を確保していくため、
今から「営業力(人材力)× 商品力(物件力)」この2軸での質の向上を進めることが大切です。

物件を扱う管理会社様であれば商品力(物件力)の向上は言わずもがなですが、
賃貸仲介業者様としては、「いかに個々人の営業力を高め、誰もが安定した成果を出し続けられるか」、
そして「いかに商談時間を短く成約まで持っていけるか」、が業績を伸ばすための大きなポイントとなり得ます。

では、自社賃貸営業スタッフが果たして営業力が高いのか否か、
弊社研究会員様の事例をベースにした業界指標は下記の通りです。

【賃貸仲介営業の水準値(下限が標準、上限がトップレベル)】

・メール反響来店率:30~40%

・電話反響来店率:60~80%

・来店契約率:50~70%

・1人当たり生産性:1,000~1,400万円

※上記数字は年間平均で算出した数値となっております。

これを基にした時、自社営業スタッフの現状はいかがでしょうか。
ギャップがあるスタッフ様にとってはその部分が伸びしろとなりますが、
恐らくスタッフによってもバラツキが大きくある会社様も少なくないのではないでしょうか。

繁忙期の売上最大化を考えていくと、
前述したように、いかに全スタッフがこの数値を安定して出せるか、が重要です。

我々船井総研としては、こうしたニーズにお応えすべく、個社毎に「自社の営業水準(スタンダード)を高水準まで引上げ維持するための賃貸仲介営業研修」を実施しております。

船井総研の賃貸仲介営業研修の3つの特徴

 
我々の展開する賃貸仲介営業研修の特徴は大きく3つです。

①新入社員を即戦力化する自社オリジナルの動画&テキストマニュアルの作成とロープレ
②将来の経営幹部候補を見据えた、経営数字意識の養成
③全国優良企業の実例を基にした即効性のある課題解決提案

具体的に一つずつご説明差し上げます。

①新入社員を即戦力化する自社オリジナルの動画&テキストマニュアルの作成とロープレ
社内にて成果を上げ続けているトップ営業マンの手法、
並びに全国優良企業の取組施策を掛け合わせて、
高水準なサービスを誰もが展開できるような、
マニュアルを動画・紙面テキストの2種類で納品させていただきます。

これにより、業界未経験の新人営業マンであっても営業フローごとにポイント・ルールを整理することで、最短最速での即戦力化をサポートいたします。

また、インプットだけで終わらせないよう、
アウトプットの機会としてロープレも実施させていただきます。

これらの結果として業績数字の安定や、早期成功体験の蓄積による離職率の低下も期待することが可能です。

②将来の経営幹部候補を見据えた、経営数字意識の養成
企業の成長を前提とすると、健全な組織運営においては、
社長以外で現場を統括できる部門長を創っていくことも経営課題の一つとされる企業も少なくありません。

こうした部門長に絶対的に必要となってくるのは数字意識です。

この意識があることで、
現場の好調理由、問題を営業フローに沿った数字結果を見ることで論理立てて説明し、
能動的に売り上げを創ることが可能になります。

我々の研修では、この数字意識を養成するため、

(1)各営業フローにおける重要経営指標の洗い出し
(2)自身の現状把握
(3)月次での定期的な観測サポート

を実施させていただきます。

③全国優良企業の実例を基にした即効性のある課題解決提案

数字を基に伸びしろ、問題点を洗い出し、
船井総研にてお付き合いのある同業優良企業様の取組結果と比較した上で、
自社にとって最適で即効性のある施策提案・新ルールの提案をさせていただき、
自社スタンダードとしてマニュアルに落とし込み、全社員に客観的立場から共有をさせていただきます。

今後ますます「質」を求められる時代に突入していきます。
こうした未来に向け、現段階から営業力強化・そして安定に力を入れることをお考えいただけると良いかと思います。

船井総研の賃貸仲介営業研修にご興味のある方は、
「経営相談フォーム」よりまずはお気軽にご相談ください。

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