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屋根業界ホームページ集客「投資対効果を高めるためにチェックするべきポイントとは」

屋根業界ホームページ集客「投資対効果を高めるためにチェックするべきポイントとは」

皆さまこんにちは！
船井総研の佐野です。
本日も本メルマガをお読みいただい有難うございます。
連日暑い日が続いておりますが、皆様いかがお過ごしでしょうか。
くれぐれもご体調にはお気を付けてお過ごしください。

さて、本メルマガをお読みの皆様の中にも
・チラシの反響が落ちている
・ホームページを作ったものの集客が思うように来ない
・リスティング広告をかけているものの費用対効果が低い

など、集客にお悩みの方もいらっしゃるかと存じます。

本日は、ホームページ集客での投資対効果を高めるためにチェックするべきポイントをお伝えします。

屋根業界　なぜホームページ集客が必須なのか

・BtoC元請け屋根事業で年商3億円を突破したい
・CPA(1件当たりの集客コスト)が50,000円を超えてしまっている
・そもそもCPAを把握していない
・WEB集客比率が全体の3割を下回っている

上記に一つでも当てはまる方は特にホームページ集客に注力するべき会社様の特徴になります。是非最後までお読みください。

なぜ今、屋根業界でホームページ集客が必須なのか

今や30台～60代でのインターネット普及率は90％を超えています。
つまり、今現在ホームページ集客に注力しないことは、90％のお客様へリーチできる販促媒体をみすみす逃しているということになります。

さらに、長らく屋根業界でも集客の主流であるチラシ販促ですが、新聞の購読者数は毎年5％ずつ減少していると言われています。

まだまだ有効な販促媒体であるものの、チラシ集客はそもそもリーチできる母数が減っていく傾向にあるということです。

ホームページ集客は元請屋根事業において、今最も注力するべき販促媒体と言っても過言ではありません。

次に、そんなホームページ集客、投資対効果を高めるためにチェックするべきポイントをお伝えします。

ホームページ集客、投資対効果を高めるためにチェックするべきポイントとは

皆様は、屋根業界におけるホームページ集客でのCPA（1件あたりの集客コスト）の目安をご存知でしょうか。

目安としましては、
・WEB上において競合が少ない地域＝CPA20,000円～30,000円台
・WEB上において競合が多い地域＝CPA30,000円～40,000円台
　こちらは、あくまでも目安であり、おおよそ30万人～50万人前後の都市であれば、Web上にも競合が多い可能性が高く、難易度は高くなる傾向にあります。
言わずもがな、100万人を超える都市でも同様のことが言えます。

しかし、それよりも集客コストが高く50,000円を超えてしまっていると言った場合、若しくはCPAが極端に低い場合は、投資対効果を最大化できていない可能性があります。

集客コストが低いのはだめなの？
と、思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、低すぎる場合は本来適切に投資をしていればもっと案件を獲得できるチャンスを逃している可能性があります。

CPAの目安を知った上で下記をチェックしてみてください。

【目安の費用対効果よりも高い場合】
・無駄なキーワードを入札してしまっていないか
（反響に繋がりにくいキーワードに入札していないか、成果の出ているキーワードに予算をかけられているか）

・１クリック単価が300円～350円を超えていないか？
（都心部・WEB競合の激しい中商圏を除く）
・HP上の動線に問題はないか？
（お問い合わせページが分かりにくい・フォームの入力項目が多すぎるなど）
・競合他社と比較した際に自社が選ばれる理由付けを掲載できているか？
・GoogleMAPの口コミが悪くないか？

【目安の費用対効果よりも低い場合】
・キーワードを絞りすぎていないか？
・広告費用を抑え過ぎていないか（チャンスロスをしている可能性あり）
・ディスプレイ広告・リマーケティング広告なども活用し最大限見込みのあるユーザーにリーチできているか

といった、内容をチェックしてみてください。

船井総研も広告代理店の一つではありますが、
リスティング広告運用については専門家に依頼をされるのが良いかと思います。
（一般的には、初期設定手数料数万円、運用代理手数料20％といったところが多いです）

もちろん自社での運用も可能ですが、日々更新されるアップデートへの対応や、商圏内での競合状況に合わせたメンテナンスと運用を継続しなければ費用対効果が下がってしまいます。これを行うのには、業界知識はもちろん専門的な運用ノウハウが必要になります。

・これからホームページ集客に注力していきたい
・投資対効果が悪いことが分かった
・リスティング広告をかけてみたい

そうお考えのかたは、広告設定の専門家への依頼を検討してみてください。