屋根業界のネット集客で絶対に外せない３つのポイント

こんにちは、船井総研屋根ビジネスチームの中嶋です。

絶対に外せないネット集客の3つのポイントと題しましてお話させて頂きます。

突然ではございますが、
以下のいずれかに当てはまる方は本記事を読了(4~5分程度)することをお勧めします。
1つも当てはまらない方は読み飛ばして頂いて大丈夫です。

・BtoC元請け屋根リフォームで年商3億円を突破したい方
・成功している屋根会社様の取り組みを知らない、わからない方
・CPA(1件当たりの集客コスト)が50,000円を超えている方
・そもそもCPAを把握していない
・WEB集客比率が全体の30％を下回っている方
・リスティング広告運用をリスティング広告運用代理店に依頼されている方」

と、それぞれいらっしゃると思いますが、
いずれも、WEB集客を強化すべき会社様の特徴です。

なぜ屋根業界においてもネット集客が必要なのか？
年代別インターネット利用動向をご存じの方は読み飛ばしていただいて結構ですが、
そうでない方は以下の図をご覧ください。

上記は総務省の算出したインターネットの普及率を示す図です。
上記の通り30~60代のインターネット普及率は平均して90％を超えています。

すなわち、
屋根リフォームにおけるネット集客に取り組んでいない会社様は、
90％の方に届けることのできる販促媒体をみすみす逃しているのです。

そんな中、HPの制作や、リスティング広告出稿を運用代行業者に依頼している会社様もいらっしゃることでしょう。

しかし、下記項目の内、
1つでもあてはまる方はすぐに改善を始めることをお勧めします。

・「自社の強み」を打ち出しましょう！と言われ、とりあえずHP制作を始めた
(強みを打ち出すのが悪いわけではなく、KGI(集客目標)を決めずに制作しているところが問題)
・1か月間このキーワードでクリックし放題です、といわれ依頼した方
・運用代行業者に依頼をしているものの、アクセス解析レポートが出てこない
・運用代行業者にGoogle Analyticsを共有してもらえない、そもそも見ていない

はっきり申し上げると、
上記のいずれか1つにでも当てはまった方は、
今すぐ改善、
または今の代行業者様との取引を中止することをお勧めします。

自分がどのようなフィールド(WEB広告の仕組み)で戦っていて、
どんな相手(同業他社)がいて、
どのように戦えば(運用ノウハウ)を知った上で運用を実施頂ければと思います。

前置きが少し長くなってしまいましたが、
ネット集客におけるポイントを3つほど、
お伝えいたします。

ネット集客における3つのポイント

1.リスティング広告拡張機能のフル活用
Google広告には多くの機能がありますが、
その中でも基本的な機能(表示オプションやETA)を上げさせていただきます。

広告表示オプションだけに絞っても、
・サイトリンク表示
・コールアウト表示
・価格表示
⇒「診断0円」「相談0円」なども挿入可
・構造化スニペット
・電話番号表示
・住所表示
これらは広告が表示された際に通常より多く文字列やリンクが出ている場合に使われている機能です。
こちらを設定するだけで、
スマホで閲覧した際に画面占有率が向上し、
クリック率向上に繋がります。

また、この2~3年で、

・広告見出し表示上限２つが３つまで選択可能に
・説明文が上限１つから２つまで選択可能に
・拡張テキスト広告からレスポンシブ検索広告への移行サジェスト(Googleより)

などもございます。

2.Googleのガイドラインに沿ったWEBサイトを制作する
セキュリティの強化・Googleポリシーに則った設定とHP修正が必要になります。

例えば、
SSL対応になっていないHPを閲覧すると、
「お客様の情報を確実に保護できるようHTTPSを使用してください。」
下記の警告文が表示されるように仕様変更となりました。
正直、2021年10月現在でこれがなっていないサイトはほぼないかと思いますが、
ご確認頂く方がよいかと思います。

また、「Googleの掲げる10の事実」をご存じでしょうか？

https://www.google.com/about/philosophy.html?hl=ja

上記よりご覧ください。
検索順位・広告をすべて網羅している、
Google社の掲げるWEB上のポリシーです。

少し抽象的な内容に見えるかもしれませんが、
いずれも広告運用・WEBサイト運用において欠かせない内容となっています。

3.GoogleAI入札×スマートゴールの活用

この1~2年だけでも、

・AIによる入札単価自動調整
・Googleスマート入札によるコンバージョン単価自動調整
・GoooglAdWords廃止によるGoogle広告への移行
・自動オークション分析の精度向上(競合他社との入札比較)