無料経営相談 資料ダウンロード

安定した集客を実現!自社サイトの強化で集客数アップ!

 

本日ご紹介させていただくのは、安定的な集客を実現させるための自社サイトでの強化施策です。

大手ポータルサイトは集客に欠かせない存在です。
しかしポータルサイトのみに依存していると、月ごとに反響数のばらつきがあったり、
今回のようなコロナウイルス等の影響で減少した際に打つ手がなくなってしまいます。
リスクヘッジの観点からも、集客の導線をポータルサイト以外にも確保しておくべきです。
そこで必要になるのが自社サイトからの集客です

◆集客数が安定せず、月ごとに差が大きい
◆ポータルサイト以外からも集客したい
◆営業社員に十分な反響を渡せていない

上記のようなお悩みを持つ会社様はぜひご一読ください!

自社サイトの強化のポイントは
①反響率の高い自社HPを作成する
②PPC広告で反響件数を最大化させる

以上2点になります。
それぞれ説明させていただきます。

①反響率の高い自社HPを作成する
こちらは当然といえば当然の内容ですが、自社サイトで反響を獲得していくには
質の高いHPを作成する必要があります。
HPの質といいましても、デザインや見栄えの話ではありません。
もちろんそれらも顧客の心をつかむうえで大切なポイントですが、今回意識していただきたいのは
構造の部分、つまりは「導線設計」です。
反響と一口にいっても物件問い合わせだけではありません。
来店予約会員登録も反響の一つです。
来店予約ページへの導線強化、会員登録への導線強化が必要となります。
HPのトップ画面から来店予約ページへの流入を促すバナーを設置したり、掲載物件の一部を会員限定物件とすることで、物件を見たいお客様の会員登録を促進し、名簿獲得につなげたり、まずはしっかりと反響獲得の導線設計がされたHPを作成することが必要になります。

また前提として反響を獲得するためには物件の情報量が必要です。
よく自社の物件のみを掲載している会社様もいらっしゃいますが、自社と他社問わずに広告許諾を取れた物件は載せていく必要があります。
お客様に一番伝わりやすいメリットが物件の情報量であり、反対に物件の掲載件数が少ないと、流入しても会員登録や来店予約に繋がりづらくなるからです。

詳しい内容はコチラからご確認ください。

②PPC広告で反響数を最大化させる

いい自社サイトができても、そこにお客様が流入しなければ意味がありません。
流入させる手段として大きくわけて「SEO対策」と「PPC広告」があります。
「SEO対策」のメリットは、自社で行う分には費用がかからないことです。
しかし、上位表示させるためにかかる工数は多く、たとえ外部委託した場合でも
費用が発生する割に定量的に結果が見えてきづらいというデメリットがあります。
「PPC広告」のメリットは、比較的容易に流入数を増やせるということです。
デメリットとしてはクリック課金型の広告ですので当然費用は掛かりますし、費用対効果を良く
運用するためには知識が必要です。

ではどちらを選択すべきかと言いますと
流入数を確保していくための最適解は「PPC広告の外部委託」です。
理由としては「PPC広告」は適切な運用ができれば、即座に流入数の増加が見込め、費用を抑えつつ高い効果が得られるものだからです。
費用以外の懸念点として運用面の知識がありますが、こちらを補うためには外部に委託することが
一番効率が良いです。もちろん営業社員の方や事務の方で適切な運用を行える方がいれば、
任せていただいても問題はないですが、1から勉強してとなると、通常の業務にも影響が出ますし、
なおかつ効果が出るのに時間がかかります。
実際に適切な運用さえできれば商圏の人口や特性によって反響単価に差はありますが
5000円~15000円で1反響獲得することができます。

いかがでしたでしょうか。
これからは自社サイトの強化も不動産売買事業の業績アップに必要となってきます。
このご機会に今一度自社の実施内容を整備してみてはいかがでしょうか。
本日の内容をより詳細に知りたい方は、下記無料レポートをご覧いただければと思います。

『具体的な自社サイトの強化施策』を今すぐ確認したい方はコチラから
▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼

▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼

本内容が貴社の発展の一助になりますと幸いです。

この記事を書いたコンサルタント

小林直生

新卒で船井総合研究所に入社以来一貫して住宅・不動産業界のコンサルティングに従事。
建築・リフォーム会社様への不動産事業新規立ち上げコンサルティング、
不動産売買仲介会社様向けの業績アップコンサルティングを展開している。

これまで多くの不動産未経験企業様の新規事業参入から活性化までを手掛けたうえ、
事業計画・採用計画・組織体制や評価の立案から現場に入り込んだ営業研修・幹部研修等の実施・推進実績がある。

投稿記事一覧へ